宿泊施設の販売チャネル（琉球新報「仕事の余白」より）

琉球新報コラム「仕事の余白」で執筆していた際のコラム記事を掲載しています。

琉球新報のコラム「仕事の余白」の執筆陣の1人として、主に沖縄観光や民泊に関することを執筆していました。

コラム第5弾は、「宿泊施設の販売チャネル」。

琉球新報「仕事の余白」に寄稿していた2017年当時は、沖縄にインバウンド（特に中国人が）急激に増加して、国際通りで爆買いツアーの団体客が大勢闊歩し始めた時期です。

その頃の社会情勢を思い出しながら読んでみてください。

宿泊施設の販売チャネル

国際通りを歩いていると昼夜関係なく海外からの旅行客が増えたことが実感されます。また個人やカップルなどで旅を楽しむ国内旅行者も多くなりました。

この数年のトレンドとして増え続けている個人旅行客（FIT）はもはや定着していますし、年々増加傾向にあると思われます。沖縄県においても個人旅行客が全体の旅行客の５０％を越えたとの報道も目にするようになりました。PCやスマホを使って旅行の準備をするのは当たり前になっています。

2000年代の前半の「web2.0」というキーワードが世に現れる少し前はwebの世界はポータルサイトが実権を握っていました。YAHOOが大きく先行していて、如何に大きな流入経路を構築できるかを追いかけていました。今のOTA（ネットを活用した旅行集客）はその時代の雰囲気に被ります。

しかし、web2.0以降Googleの登場により大きく変貌したwebの状況のように、現在のオンライン上での宿泊施設への集客も大きな変化の波が迫っているように感じます。自分の欲しい情報を自ら検索して探す個人旅行客に対して、今こそ「one to oneマーケティング」が必要になると考えます。

自身の特異性、優位性を確立するようなブランディングが必要になります。個人旅行客が持つ細やかなニーズを引き出して充てはめるような集客手法が必須の時代が到来してきています。

本コラムが皆様の目に留まり、沖縄の観光や沖縄民泊の発展に少しでも貢献できれば嬉しく思っています。

RYUZ沖縄株式会社

代表取締役　藤本隆司